このうち、アパレル大手の「オンワード樫山」は、家庭で使われた自社の製品を全国の店舗やホームページを通じて、回収しています。

回収した一部は、中古品として安く販売しているほか、ことし3月からは、帽子やバッグなどにリメークして販売する取り組みも始めました。

会社の山本卓司課長は、「メーカーとして自社製品を循環させることは責務だと考えている。衣料品の回収量をもっと上げていきたい」と話していました。

一方、繊維メーカーの「帝人フロンティア」は、リサイクルが難しいとされてきたスポーツウエアなどに使われるストレッチ素材が含まれた衣料品のリサイクル技術を去年、新たに開発しました。

経済産業省も、環境に配慮した衣料品業界の実現に向けて、このほど、工程表を取りまとめ、2030年度までに、家庭から廃棄される衣料品を2020年度と比べて25％削減することや、リサイクルされる繊維を5万トンまで増やすことなどを目標に掲げ、企業の取り組みを後押ししていくことにしています。